年収1000万円は高年収を望む人にとって、ひとつの目標になる額ではないでしょうか。

年収1,000万と言えばお金持ちのイメージですが、「頑張れば自分にも可能性があるかもしれない」と思えるところに夢がありますね。

年収が1,000万あっても全額が手元に入るわけではなく、そこから所得税や社会保険料などを引いた「手取り」が実際の収入として入ります。

手取りの金額は、扶養家族の有無などによって控除を受けられる額が変わってくるため、人によって多少の違いがあります。

一般的には、年収1,000万円の手取りは、700万～760万円くらいです。

業種によっても、お給与には大きな違いがあります。先ほどと同じ国税庁の調査によると、平均年間給与が最も高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」となっており、給与が 800 万円を超えている方の割合が、40.6％と最も多くなっています。

そして、「金融業・保険業」は、800 万円を超えている方の割合は、25.0％となっています。次いで、「情報通信業」は、800 万円を超えている方の割合は、 20.9％となっています。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（2018年）」によると、年収1,000～1,200万円未満の世帯の年間の手取り収入に対する貯金の割合は、平均14％となっています。

先程の例で、手取りを726万円とすると約100万円を貯金に回していることになります。中央値にあたる年収300～500万円未満の世帯は、7％となっており、割合としては倍になっています。

年収400万円の人の手取り額を325万円とすると年間で約23万円なので、4倍から5倍ほど多く貯金をしていることになります。それだけ、貯金に回せていれば、当然金融資産が増えます。

年収1000万円以上の人の割合は、まず全体的に年収1000万円以上が約4.5%になります。年収1000万円のところは約3%とそのうちのほぼ7～8割を占めます。

男女別で見ると、男性の中で年収1000万円なのは約5%、女性の中で年収1000万円なのは約0.6%になります。この年収レンジになると女性よりは圧倒的に男性が多くなっています。

年収2000万円以上になると、女性の中での割合は約0.2%なので、ほとんど該当者がいなくなってしまいます。

では、サラリーマンの額面年収と手取りについて具体的に見てみましょう。表3は、扶養家族が妻と高校生一人のケースを参考に作成してみました。これを見ると、年収1000万円と800万円は200万円の額面差がありますが、手取りにすると127万円の差に縮まります。

また、年収1000万円とはいえ、手取りでは753万円ほどなので、かなり税額負担が大きくなるのがわかると思います。年収で1000万円を超えたからといって外車に乗ったり、海外旅行したり、ぜいたくをしているとあっと言う間に貯金ができなくなるかも知れませんね。