生きづらい若者にとって、LGBTのカミングアウトはある種、「憧れ」なのだ。

生きづらさの原因となっていた事柄を、彼にカミングアウトし、生きやすくなっていくLGBTの人とは対照的に、世間体や他人の目を気にして自己表現できない若者達にとって、現代はまだまだ生きづらさで満ちている。

また、タイなどアジア圏の国々でも、一部の国ではLGBTの特性に合わせた公共施設（男女兼用のトイレ施設など）も整備されており、日本のLGBTな人々への対応の遅さと比べて、市民権を獲得している。

民間の調査結果によれば、LGBTは日本人の約7.6％、13人に1人の割合で存在するといわれますが、まだ社会で十分に理解されているとはいえません。

こうした現状はスポーツの現場でも同じですが、東京2020大会のコンセプトの一つに「多様性と調和」が掲げられるなど、同大会は差別解消の大きな契機になると期待されています。

カミングアウトをするかしないかに関わらず、全ての人が自分らしく安心してスポーツに取り組めるよう、まずは私たち一人ひとりが、LGBTへの理解を深めていきたいものです。

就職活動を経験した同性愛者らの４割超、心と体の性が一致しないトランスジェンダーの８割超が、面接時の質問や服装などで嫌な思いを経験したことが１３日、ＮＰＯ法人「ＲｅＢｉｔ」（東京都新宿区）の調査で分かった。

ReBitはLGBTを含めた全ての子どもが、ありのままの自分で大人になれる社会を目指す認定NPO法人です。

団体名には「少しずつ(Bit)」を「何度でも(Re)」繰り返すことにより社会が前進してほしい、という願いが込められ、LGBTの人もLGBTでない人も、大学生や20代の若者、約300名が参加しています。

２０２０年春卒業の学生向け会社説明会は１日に始まったが、同法人は「企業の人事担当者らは、就活生の中には性的少数者が一定数いるとの前提に立ち対応してほしい」と指摘している。

同法人は性的少数者の就活支援などを行う団体。ＬＧＢＴを自認し、１８年までの１０年間に新卒就活を経験した人に昨年７〜９月、インターネット上でアンケートを実施。２４１人の回答を分析した。

その結果、同性愛者らの４２．５％、トランスジェンダーの８７．４％が選考時に「性の在り方」に関して困ったことがあったと回答。

全体の７８．０％が企業にカミングアウトしなかった。理由（複数回答）は「差別やハラスメントを受けるかも」（７０．８％）や「採用結果へ悪影響があるかも」（６８．９％）などが挙がった。

性の問題について、大学の就職課やハローワークなどの就労支援機関に対し、９５．９％が「相談していない」と回答。「どこに相談したらいいか分からない」「相談しても解決してもらえないのでは」などの声が寄せられた。

しかし、最近はLGBTを自社サービスへ適応させている企業も増えつつあります。

JT
多様化(ダイバーシティ)の推進を経営計画の課題とし、2016年には経済産業省が選ぶ「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選出。さらに、LGBTに関する取組みの評価指標である「PRIDE指標」で最高指標である“ゴールド”を受賞しました。

その他、NTTグループや日本IBM・NTTグループ・日本マイクロソフトなどは、結婚の祝い金や休暇制度を同性婚への適用や福利厚生の対象を同性パートナーにも拡大しています。

また、イオンや第一生命では、LGBTについて理解を深める目的で、LGBTに関する社内研修を管理職や人事部門、一般従業員向けに実施しています。